祝営業再開 ウィーン市長と商工会議所会頭がCafé Frauenhuberを利用

今日も「ロックダウン解除にまつわる話題」をお届けしましょう。

ウィーンの飲食店は、半年以上も営業が禁止されていました。持ち帰り以外は全面的に営業禁止でしたから、今回の営業再開を待ち望んでいたウィーン子も多いと思います。

皆さまもご存じにようにウィーンの伝統的カフェハウスは、単なる飲食店というより、「第2の居間」と言われるように、特別の存在。

5月19日、営業再開、初日の朝、Michael Ludwig市長とWalter Ruckウィーン商工会議所会頭が揃って旧市街にあるウィーン最古のカフェハウス「Café Frauenhuber」を訪れたというニュースが入ってきました。

集まった記者団に対して、Michael Ludwig市長は、“ここ数週間、ウィーンが厳格な防護措置をとっていたおかげで、感染拡大が抑制され、病床の使用率が予想よりも早く減少しました。それが今回の営業再開につながっています”と述べました。

そして“しかし、状況は依然として深刻です。営業再開に感染のリスクを可能な限り低く抑えるための保護措置が必要です”と、昨日、後消化した5-Gルールの重要性を訴えました。

ちなみに商工会議所会頭も、2021年になってはじめてカフェハウスを訪れたとのこと‥日本とは大変な違いですね。

5月19日の飲食店営業開始後、ウィーン市は警察と協力して、各飲食店が決められたルールを遵守しているかをチェックしています。

左がウィーン市が公表した立入検査時の写真ですが、制服警察官が同行しており、日本のように民間人による「見回り」とは体制が大きく異なることがわかると思います。

もちろん、これは法令に基づくものなので、立入検査を受けた飲食店も協力せざるを得ません。仮に不備があれば、営業禁止になってしまいますＫので‥

なお、カフェハウスをはじめとする飲食店を利用する場合、お客さまは商工会議所とウィーン市が共同開発したシステムにより、ゲスト登録をすることが義務づけられています。

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ロックダウン解除に寄せて‥心豊かにしてくれる「美味しいお食事」

ウィーンでは5月17日から学校の対面授業が再開したのを皮切りに、いよいよ本日、5月19日から一定の条件はありますが、飲食店やホテルが営業を再開します。

まだ、入国制限が厳しいため、ホテルなどが海外からのお客さまをお迎えするには若干、時間がかかるかもしれません。

この記事は18日の深夜にまとめているので、実際の状況については、追ってお知らせすることになると思います。

しかし、飲食店の営業再開を心待ちにしている人たちは多いと思います。別に高級レストランに出かけて、高価な食事を‥という訳ではありません。

Covid-19感染拡大前、黄昏時にホイリゲに出向くと、一人暮らしと思われるご年配のお客さまが静かにお食事を召し上がっている光景を良く目にしました。

一人暮らしになると、どうしても食事の準備が面倒になり、簡単なもので済ませてしまうことが多いような気がします。

特に一人前だけ作るというのは、意外と大変。そのように考えると、時々、外食‥という選択肢もあると思います。

このブログを古くからご覧の方はご存じかと思いますが、ホイリゲでの「Feriスタイル」は、ズバリ「飲むだけ」。ホイリゲにとって、本音では「ありがたくないお客さま」かもしれませんが、意外と、このスタイルのお客さまも見かけます。

そうは言っても、シュパーゲルの季節などには「美味しいお食事」を無性に食べたくなることがあります。

友人と一緒に食事をするは、これまた格別ですが、一人でフラリとお目当てのバイスルに出かけて、シャニガルテンで食事することも‥

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謎の特装車

今日は「ちょっと変わったトラックの話題」をお届けしましょう。

春の訪れと共にWeinも良いですが、Bierも美味しい季節になってきました。本来であれば、晴れた日には黄昏をホイリゲやレストランのシャニガルテンで楽しむ時期なのですが、ご存じのようにウィーンはロックダウンの延長で、当分、「黄昏時のお楽しみ」はおあずけです。

さて、以前、ホイリゲやレストランが通常に営業されていた頃（変な表現ですが‥）、Ottakringで写真のようなトラックを見かけました。

見かけた場所はThaliastraße沿いにあるGösserbräu 1160というビアレストラン。Feriも何回か利用したことがあります。2枚目の写真は、このレストランを利用したときのもの。この時は、営業時間前だったと思います。

ただ、同社は2003年以降、アムステルダムに本社を置く日本でもおなじみのHeinekenの傘下に入っています。

シュタイヤマルク州でおなじみのGösserbräuも、現在はBrauUnionÖsterreich AGが経営しています。

そして、このトラックの運転台には「BRAU UNION ÖSTERRIECH」という文字が‥

BrauUnionÖsterreich AG は、1998年、Österreichische Brau AGとSteirerbrauの合併により設立されたオーストリア最大のビール会社。本社はリンツにあります。

オーストリアで1年間に500万ヘクトリットル以上のビールを販売しており、18の主要なブランドを擁しており、ビールの種類は100種類以上。

前置きが長くなりましたが、このトラック、どうやらBrauUnionÖsterreichがGösserbräuを直営レストランに運んできたようです。

つまりビール運搬トラックという訳です。通常、業務用ビールの運搬というと樽を使うのが相場ですが、消費量の多いレストランやビアホールでは店内にタンクを設置しており、ここへ直接、運搬車から供給する方式をとっているそうです。

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今秋、シェーンブルン宮殿にImperialer Heuriger "Joseph II."誕生へ

Covid-19感染拡大で厳しい経営状況が続いている飲食店業界ですが、今日は「明るい話題」をお届けしましょう。

Schönbrunn Kultur- und Betriebsgesellschaft（SKB、シェーンブルン宮殿文化・芸術振興財団）は、先日、シェーンブルン宮殿に開設されるホイリゲの名称を“Joseph II.”に決定したと発表しました。

2021年秋のオープン予定で、同時にオペレーターも、現在、シェーンブルン宮殿で「Cafe Gloriette」を運営しているJosip Susnjara氏が経営するSHIグループに決まりました。

ホイリゲが作られるのは、現在、"Kontrollorstöckl "と呼ばれるエリアの空き部屋（床面積約350平方メートル、約100席）で、連邦記念物保護局と連携して、改装工事が行われています。

屋内とは別に、約130平方メートルのシャニガルテン（約75席）も準備されます。

ホイリゲには中庭（Meidlinger Viereckl）からはもちろん、Schönbrunner Schloßstraßeからもアクセス可能。つまり庭園が閉まっている時間帯でもホイリゲが利用できる訳です。

ウィーン通の皆さまは、店名が“Joseph II.”となった理由は、もうおわかりですね。

1784年、マリア・テレジアの息子Joseph II.は、ウィーンのワイン生産者に法令により、独自にワインを提供することを許可しました。

という訳で、「ホイリゲ文化」を基礎を築いたJoseph II.に敬意を表して、店名にしたものです。

ホイリゲは、「自家製のワインを提供する」のが原則。実はマリア・テレジア時代、シェーンブルン宮殿には、すでにワイン用ブドウ畑が存在していました。

1744年、マリア・テレジアは、かつての狩猟用ロッジを「夏の離宮」拡張用に拡張するため、庭園北東にある土地を購入。ここにブドウ畑「Liesenpfennig」がありました。

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公設シャニガルテン“Gastroinseln”計画

先日、このブログでもお伝えしたウィーン市が開設する公設シャニガルテン（öffentlichen Schanigärten）ですが、“Gastroinseln”という名称になるようです。

ウィーン市からは公式発表はありませんが、こちらのマスメディアが断片的な情報を伝えていますので、おぼろげながら計画の概要が見えてきました。

ウィーン市の担当者は、3月16日、各区に開設予定場所を呈示し、理解を求めているようです。

中央会場となるのはStadtparkで、ここには合計10ヵ所のGastroinselnが開設予定。予定されている場所の多くは公園内で、道路や交通量の多い広場は除外されるもようです。

ウィーンでは、各種Festでは道路や広場を通行止めにして会場にするケースがありますが、今回は、開設期間が3ヵ月間と長いため、このような方法は避けられたようです。

公設シャニガルテンのコンセプトも決まったようです。食事と飲み物を提供するSpeis-und-Trank-Inselnは約150平方メートルで、最大8つのテーブルに32席が設けられます。

トップの写真は、Covid-19感染拡大が発生する前のFilmFestivalですが、恐らく、このようなイメージになるのでしょう。

このブログでもお伝えしたことがありますが、自店前の道路などにシャニガルテンを仮設する場合、市当局の許可を得た上で、設置者が使用料を支払います。

今回の公設シャニガルテンも、このルールが適用され、通常の料金（Schanigartentarif）を支払う必要があります。

これは、売上に関係なく、土地の使用料なので、お客さまが予想よりも入らなかった場合、設置者にとっては持ち出しになります。

通常、店舗前の公道に設置したシャニガルテンでは、トイレは店内のものを使います。しかし、今回は公園内であるため、仮設トイレが2ヵ所設置されます。

3枚目と4枚目写真は2014年5月、Stadtparkで開催された「GenussVestival」のものですが、密集度は違いますが、このようなイメージになるかもしれません。

今回は、基本的にシャニガルテンでの飲食を前提にしていますが、テイクアウトも可能。そのため、キッチンと倉庫を備えた小屋（ヒュッテ）が各サイトに設けられることになりました。

利用希望者は、運営コンセプトを提出した上で、当局の審査を受けることになります。また、期間中、多くのレストランやバーの経営者が利用できるように、1月単位で交代。また、割り当てには、その地区に店を構える業者が優先されます。

KURIER紙がすっぱ抜いた開設予定地を示した地図です。この計画に対して、Innere Stadt（1区）は、反対を表明。

というのは、1区の場合、多くのレストランが店前の道路にシャニガルテンを設置しているため、必要性が低いという訳です。また、テイクアウトを可能にすると、逆に混雑が激しくなるのでは‥という懸念も示しています。

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“DAS ISST ÖSTERREICH”キャンペーン展開中

今日は「オーストリアの農業と食にまつわる話題」をお届けしましょう。

最近は、日本でも従来の流通ルートを介さず、農家や生産者が直接、農産物や畜産品を消費者に届ける動きが広がっているという話を聞きます。特に自然栽培・有機栽培など、作っているものに強い「こだわり」を持った生産者ほど、その傾向が強いようです。

さて、BIO先進国であるオーストリアでは、現在、連邦政府の農業地域観光省（Landwirtschaft, Regionen und Tourismus）が主導して“DAS ISST ÖSTERREICH”というキャンペーンを展開しています。

 日本語にすると「オーストリアを食べよう」といったニュアンスになるのでしょうか。同省のトップはElisabeth Köstinger大臣（Österreichische Volkspartei所属）で、このキャンペーンの推進役（右写真の女性）です。

このキャンペーン自体は、Covid-19感染拡大前からスタートしていたのですが、Covid-19感染拡大でEUが国境を閉鎖し、サプライチェーンの一部が機能しなくなったことから、現在、大きくクローズアップされるようになりました。

キャンペーンの趣旨ですが、単に「地産地消を推奨する」だけではなく、オーストリアで農産品の生産に携わる農家をサポートする、地域内で新しい価値の創造と雇用創出、地産地消による輸送ルート短縮での環境負荷軽減といった幅広い側面を持っています。

また、地産地消になると、当然、農産物の場合、収穫時期が限定されるため、「旬のものを食べよう」という動きになります。

さらに輸送ルートの短縮や輸送手段の変化も環境負荷に大きく影響します。ボジョレーヌーボーを航空機で輸入している日本人には、ちょっと耳の痛いお話です。

現在、オーストリアではCovid-19感染拡大の影響を受けて、飲食店はテイクアウト以外の営業は禁止されていますが、「地産地消」の動きは、飲食店にも広がっています。

オーストリアにはAMA（Agramarkt Austria Marketing GmbH）という国内農産物の認証機関が活動しています。

現在、AMAが主導する形で、地産地消を推奨するAMA GENUSS REGIONという活動を推進中。これは生産者、製造業者、レストランなどが提供する商品に対して、地元でとれたもので一定の品質を保持しているものを認証するシステム。

つまり消費者が安心して「地産地消」の商品やサービスを選ぶことができる目安という訳です。AMA GENUSS REGIONのサイトを見ると、地元で、安心して購入できる商品を提供している店舗やレストランを検索することができます。さらに農業体験ができる施設なども紹介しています。

地元の農家が定期的に農産物を届けるサービスを始めていますが、Covid-19感染拡大を受けて、安全性の面からも人気が高まり、現在、新規のサービス申込を中止しているところも出てきています。

ちなみにウィーン近郊にお住まいのFeriの友人ご夫妻も、このサービスを使っており、大変、気に入っているという連絡をもらいました。

もちろん、農業国のオーストリアと言えども、全ての食材料を国内で調達することは不可能。例えば、オーストリア人には不可欠なコーヒーなどは、その代表。実際、緯度が高いため、生産できない農作物も存在します。

という訳で、国内で調達可能なものについては、極力、“旬な時期に、旬なものを食べよう”という訳です。

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お餅がブーム？

日本本の皆さまにとってオーストリアの魅力を伝えたミュージカル映画「サウンド・オブ・ミュージック」でゲオルク・フォン・トラップ役を演じたカナダ人のオスカー俳優クリストファー･プラマー（Christopher Plummer）さんが、2月5日、お住まいになっていたアメリカでお亡くなりになりました。享年91歳。

Feriも、あの映画を観てオーストリアやザルツブルクにの憧れた口なので感慨深いものがあります。謹んで、お悔やみを申し上げます。

今日は「お餅の話」をお届けしましょう。日本でもお正月以外ではお餅を食べる機会が減ってきていると思いますが、日本の伝統食の1つだと思います。

独特の食感があるため、外国人には不向きかと思っていたのですが、昨年くらいからウィーンでは「お餅がブームになっている」らしいのです。

KURIER紙に「Warum sind alle verrückt nach Mochi？」（なぜみんな餅に夢中なのか？）、Die Mochi-Magie]」という記事が掲載されていました。

当たり前ですが、餅のドイツ語はないので、そのまま「Mochi」となっています。

“一見、本当に食べたいとは思えません。餅を知らない人はしばしば混乱します。それは本当に食べ物ですか、それとも単なる飾り物ですか？”という書き出しから始まります。「摩訶不思議な食べ物」という印象が伝わってきます。

しかし、実際に食べて、独自の食感から餅に「はまる」ウィーン子も多いようです。

Mochiとう名前を冠したレストランチェーンのオーナーさんも、その一人で“実際には説明できない、ふわふわで心地よい味わいの感覚です”と述べています。また、食感をグミと比較しています。

食べ方としては、主にデザートの一種になっているようで、ピーナッツバター、チョコレート、ココア、いちご、餡などを入れたものが人気だとか。日本人の感覚だと餅と言うより大福です。大福の生地は餅なので、餅と表現することに間違いはありませんが‥

最近では、こちらでも日本食が普及するにつれて醤油に対する抵抗が少なくなっているので、磯辺焼きも大丈夫かも知れません。Feriは、雑煮以外では、磯辺焼きの方が好きですが‥

実際、ウィーンにはMOCHI GmbHが経営する「Mochi Praterstraße」、「Mochi Vorgartenmarkt」、「Mochi Omk1010」など、餅を店名に関した飲食店チェーンが誕生しています。

ただ、残念なことにCovid-19感染拡大の影響で、現在、飲食店はテイクアウト以外は営業禁止になっていますが‥

ウィーンでブームの火付け役となったEduard Dimant氏は、従来、工業的に生産された餅だけすか知らなかったらしいのですが、2007年、来日した際、初めて「杵つき餅」を見て、滝に打たれたような衝撃を受けたとか‥

KURIERの記事には、「杵つき」の様子が記事で紹介されていますが、その実態を知っているFeriが見ても、良く再現されています。

例えば、杵つき餅は伝統的な製法で最近は少なくなっている、伝統的な餅つきでは臼と杵（ただし、この名称が出てきません）を使い二人の作業者が必要である、二人のコンビネーションが重要である、300回は杵つきが必要である‥などなど。

この伝統的な製法を見て、餅と「日本の食文化」にはまったことは間違いありません。

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農業も盛んなウィーン

今日は「ウィーンの農業」にまつわる話題をお届けしましょう。このブログでもお伝えしたことがありますが、ウィーンは首都でありながらワイン用ブドウ畑が市内に広がるという希有な街です。
もちろん、それ以外の農業も盛んです。先日、ウィーン産の新しい有機全粒粉ライ麦粉が、ウィーン市で発表されました。

原材料の有機ライ麦は、ウィーン市のロバウ・オーガニックセンター（Bio-Zentrums Lobau）の栽培地域で生産されたものです。非常に丈夫で硬く、パン作りに適しているとされています。発表会では、実際にこの有機全粒粉ライ麦粉で作ったパンも披露されました。
ご存じない方が多いと思いますが、ウィーン市は40年前から大規模な有機農業を実践しており、オーストリアで最も重要な伝統的有機農園の一つ。
発表会の席上、Michael Ludwig市長は“ この有機全粒粉ライ麦粉は、都市農業と製粉所、そして市場とのパートナーシップが成功した結果です。ロバウ地区で栽培・収穫された200トンの有機ライ麦があれば、この製品は一年中手に入る”と表明しています。

なお、製品に関してはja！のブランドで知られているREWE International AGがスーパーマーケットで販売しています。
Naturschutzgebiet von Groß Enzersdorf（グロース・エンツァースドルフ自然保護区）にあるロバウ・オーガニックセンターは、国内最大級のオーガニック農場で、ウィーン市が所有しています。
ウィーン市/MA49は、合計約2,000ヘクタールの耕地（ウィーンとニーダーエスターライヒ州）を管理していますが、その半分はビオ・ゼントラム・ロバウの有機農地です。

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自宅でワイン試飲会を楽しもう

今日は「ワインの話題」をお届けしましょう。ご存じのように、この時期、オーストリアでは「今年の新酒（Heuriger）」が出回り、ホイリゲはお客さまで賑わいます。

一応、解禁日にあたる11月11日は、ハードロックダウン前でしたが、17日のハードロックダウン実施で、アドベント恒例の忘年会を兼ねたパーティをホイリゲで開くことはできなくなりました。

そんな中、ウィーン市営醸造所Weingut Cobenzlが、ビデオミーティングシステム（Zoom-Video-Konferenz）を活用したワインテイスティングを提案しています。

オンラインではテイスティングはできませんので、自宅にテイスティングボックスを取り寄せて、オンラインで各種解説を楽しむという趣向です。

テイスティングボックスは、以下の3種類。いずれもテーマに合わせて6本の各種ワイン（いずれも750ミリリットル）がセットされています。
－Wiener Lagen（59.9Euro）
－Wiener Vielf Vielfalt（64.2Euro）
－Wiener Wei(h)nacht（81.9Euro）
配送料込み（オーストリア国内）で、通常価格の30％Offというのがセールスポイント。

オンラインでのテイスティングは、12月3日（Wiener Lagen）、10日（Wiener Vielf Vielfalt）、17日（Wiener Wei(h)nacht）の3日間（いずれも18時30分～）予定されています。

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Hotel Sacherがドライブスルー方式でSacher-Torteを販売

今日は「新しいサービスの話題」をお届けしましょう。

新型コロナウイルス感染再拡大によるロックダウンで、オーストリアでは各業界も大きな打撃を受けているのは、皆さまご存じのとおり。

本来であれば、11月11日の聖マルティン祭以降、クリスマスに向けて商業活動が活発になる時期です。それが12月6日までロックダウンですから、皆さま頭が痛いところでしょう。

さて、Sacher-Torteで有名なHotel Sacherが、ロックダウン当日の11月17日、新しいサービスを開始すると発表しました。何と同ホテル自慢のスィーツSacher-Torteをドライブスルー方式で販売するというものです。

現在、閉鎖されているホテルの駐車場に駐車すると、従業員がオーダーをとり、スィーツを車まで持ってきてくれるというもの。支払いは非接触方式も可能。毎日8時から19時まで営業している点がセールスポイントです。

また、徒歩で来店したお客さま向けにKärntnerStraßeの角を曲がったSacher Confiserieにも販売エリアが開設されました。

同ホテルのDirektor であるAndreas Keese氏は“オリジナルのSacher-Torteを非接触で購入し、家に戻って楽しんでください。私たち全員が安全で健康な状態を保つことができます”と語っています。今回、kleineren Sacher-Würfelも販売される予定です。

ところで、今や日本のコンビニエンスストアでも販売されている「Sacher-Torte」ですが、皆さまは誕生のいきさつをご存じでしょうか。以前、日本オーストリア食文化協会の方から詳しく教えていただきました。

1832年、クレメンス・メッテルニヒ（Klemens Metternich)に仕える料理人の一人だったフランツ・ザッハー（Franz Sacher）が考案したもの。

当時、フランツ・ザッハーはまだ16歳で、下級の料理人でしたが、当時、病床に伏せっていた料理長の代わりにお菓子屋見習いになって２年目のフランツ・ザッハーにメッテルニヒから“飽食した貴族たちのために、かつて誰も食したことのないようなデザートを作るように”との命を受けて作り上げたのが、あの有名になった「Sacher-Torte」だったのです。

しかし、この「Sacher-Torte」は、正確には彼の発案ではありません。というのはチョコレートを使ったケーキは誰でもが想像できるようで、18世紀前半には文献上にも出現しており、各国でもチョコレートを使ったケーキは作られていました。

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